不動産クラウドファンディングのCOZUCHIは、利回りが平均的な不動産クラウドファンディングよりも高く人気です。
しかし利回りの条件が良いため、
「詐欺やポンジスキームの可能性はないの？本当に投資して大丈夫かな？」
と怪しく感じる人も多いはずです。
ここでは実際にCOZUCHIに投資もしている筆者が、COZUCHIに詐欺やポンジスキームの可能性はあるのか徹底分析します。
また、COZUCHIで、最大50,500円分のAmazonギフト券がもらえるキャンペーンを実施中です！
無料の投資家登録だけでも、Amazonギフト券2,000円分がもらえるお得なキャンペーンです。
この機会に無料の投資家登録をしてみてはいかがでしょうか。
＼本日キャンペーン最終日！／
不動産クラウドファンディングは、これまで一社ごと会員登録手続きが必要でした。
どのサイトでも同じような情報の入力が必要で、毎回、顔認証や本人確認書類での登録作業をすることに面倒だと感じていた方も多いのではないでしょうか。
そんな中、複数社の会員登録を一括で済ませられる「Fund Search（ファンドサーチ）」が登場しました。
複数社に登録することで、投資機会を多く得られ、資金効率をよくすることができます。
また、分散投資のためにも複数社への登録はしておくべきでしょう。
リリース直後のため、現時点で一括登録できるサービスは下記の4社のみとのことです。
1.わかちあいファンド
2.DAIMLAR FUND（ダイムラーファンド）
3.DARWIN funding（ダーウィンファンディング）
4.REISMファンズ（リズムファンズ）
今後、会員数日本最大の不動産クラウドファンディング「利回りくん」や、不動産クラウドファンディングの中でも運営歴が5年以上ある老舗の「Fantas funding」なども加盟予定のようです。
そんなFund Searchが、リリース記念として1社登録につき1,000円分のAmazonギフトカードをプレゼントするキャンペーンを実施中です。（最大4社で4,000円分）
最短5分で完了する無料会員登録手続を一度済ませるだけで、4社分4,000円分のAmazonギフト券をもらえるのはうれしいですよね。
※既に投資家登録をしているサービスがある場合、登録済みのサービスのみAmazonギフト券プレゼントの対象外になりますが、一括会員登録自体は問題なく実施できます。
キャンペーンはすぐに終了してしまう可能性もあるため、気になる方はお早めに登録しておくことをおすすめします。
目次
COZUCHI（コヅチ）は詐欺で怪しい？詐欺ではないと言える根拠を解説
結論からお伝えすると、COZUCHIは詐欺ではないと筆者は考えています。
詐欺ではないと考える根拠として、
- 難易度の高い「不動産特定共同事業」の許認可を取得している
- 代表が顔出しをして、YOUTUBEでファンドの詳細について情報発信をしている
の2点を解説していきます。
詐欺ではないと考える根拠①取得難易度の高い「不動産特定共同事業」の許認可を取得し、維持している
COZUCHIを運営するLAETOLI株式会社は、1999年創業の会社です。
不動産クラウドファンディング業者の中には、資本金1,000万円以上で申請ができる「小規模不動産特定共同事業」の許認可のみ取得している事業者も多いです。
しかし、LAETOLIは宅建業の許認可はもちろん、資本金1億円以上が要件になる「不動産特定共同事業」の許認可を2005年に取得しています。
不動産特定共同事業を取得している事業者は、上場企業と同じ会計監査を受ける必要があり、許認可取得後も事業報告書に対して監査を受け続ける必要があります。
そのため、許認可を取得した後も長期間事業を維持できている時点で、財務基盤の安定性が第三者視点でも認められていると考えられます。
詐欺ではないと考える根拠②代表が顔出しをして、YOUTUBEでファンドの詳細について情報発信をしている
COZUCHIは、自社のYouTubeチャンネルを保有しています。
その中で、全てのファンドではありませんが、代表の「武藤氏」自ら顔出しをして出演をし、ファンドの詳細について解説をしています。
ここでは具体的に物件をどのように仕入れたのか、なぜ安く仕入れられたのか、具体的な立地・売却の計画など詳しく解説されています。
もし詐欺を働いているような会社であれば、ここまでファンドの詳細な情報や経緯を説明できないでしょうし、代表も顔出しで露出することは避けたいはずです。
もちろん、詐欺ではないといってもあくまでも投資ではありますから、ファンドの計画通りにいかずに損が出てしまう可能性はゼロではないでしょう。
その点を理解した上であれば、誠実に運営されてるサービスであるので、投資する価値が高いと筆者は考えています。
＼本日キャンペーン最終日！／
COZUCHI（コヅチ）はポンジ・スキームではないか投資家が徹底調査
冒頭で、COZUCHIは詐欺ではないとお伝えしました。
これも詐欺の一種ではありますが、ポンジ・スキームでないこともしっかり確認してみましょう。
古くから横行するポンジ・スキームですが、今なお後を絶ちませんので必ずチェックする必要があります。
ポンジ・スキームとは
はじめに、ポンジ・スキームの仕組みを紹介します。
ポンジ・スキームとは、まず高い配当を謳い次々に新しい出資者を見つけていきます。
しかし実際には運用はしておらず、先に出資した人の配当を、後から出資した人の出資金でまかない続けるという仕組みになっています。
最初だけは高い配当がしっかりと支払われるため、出資者は疑うことなく投資を継続してしまうのです。
当然ながら永遠に新しい出資者は見つかるはずありませんので、いずれどこかのタイミングで破綻する詐欺の一種と言えます。
COZUCHI（コヅチ）は一切ポンジ・スキームではない
それではCOZUCHIはポンジ・スキームなのでしょうか。
結論として、根本から異なると言えるでしょう。
なぜならば、不動産を仕入れるための専門業者と、COZUCHIを運営する専門業者が、実在する土地や建物でファンドを組成しているからです。
何の実態もないポンジ・スキームとは、まったく異なっていますよね。
COZUCHI（コヅチ）は社長や社員も顔出ししている
それでも不安という方は、先ほども紹介したYouTubeチャンネルで行うライブ配信の際などに、COZUCHIの社長や社員に直接質問してみることもおすすめです。
筆者も何度もお話を聞いたことがありますが、とても具体的かつ専門的な部分まで解説してくれるので、余計な心配は一切しておりません。
COZUCHI（コヅチ）は元本割れしている？
詐欺でないとしても元本毀損してしまうのは怖いですよね。
COZUCHIは今までに元本割れをしたことがありません。
もちろん、不動産クラウドファンディングは投資なのでこれから絶対に元本割れしないとは言えません。
ですが90以上のファンドを組成していて元本割れを一度もしていないのは安心できるポイントですよね。
まとめ
結論としてCOZUCHIは詐欺ではないと言えます。
運営会社も長年の実績がありますし、詐欺を行う意味すらないと言えるでしょう。
詐欺どころか非常におすすめできる不動産クラウドファンディングですので、ぜひチェックしてみてください。
また、COZUCHIで、最大50,500円分のAmazonギフト券がもらえるキャンペーンを実施中です！
無料の投資家登録だけでも、Amazonギフト券2,000円分がもらえるお得なキャンペーンです。
この機会に無料の投資家登録をしてみてはいかがでしょうか。
＼本日キャンペーン最終日！／
不動産クラウドファンディングは、これまで一社ごと会員登録手続きが必要でした。
どのサイトでも同じような情報の入力が必要で、毎回、顔認証や本人確認書類での登録作業をすることに面倒だと感じていた方も多いのではないでしょうか。
そんな中、複数社の会員登録を一括で済ませられる「Fund Search（ファンドサーチ）」が登場しました。
複数社に登録することで、投資機会を多く得られ、資金効率をよくすることができます。
また、分散投資のためにも複数社への登録はしておくべきでしょう。
リリース直後のため、現時点で一括登録できるサービスは下記の4社のみとのことです。
1.わかちあいファンド
2.DAIMLAR FUND（ダイムラーファンド）
3.DARWIN funding（ダーウィンファンディング）
4.REISMファンズ（リズムファンズ）
今後、会員数日本最大の不動産クラウドファンディング「利回りくん」や、不動産クラウドファンディングの中でも運営歴が5年以上ある老舗の「Fantas funding」なども加盟予定のようです。
そんなFund Searchが、リリース記念として1社登録につき1,000円分のAmazonギフトカードをプレゼントするキャンペーンを実施中です。（最大4社で4,000円分）
最短5分で完了する無料会員登録手続を一度済ませるだけで、4社分4,000円分のAmazonギフト券をもらえるのはうれしいですよね。
※既に投資家登録をしているサービスがある場合、登録済みのサービスのみAmazonギフト券プレゼントの対象外になりますが、一括会員登録自体は問題なく実施できます。
キャンペーンはすぐに終了してしまう可能性もあるため、気になる方はお早めに登録しておくことをおすすめします。
本サイトのコンテンツは事業者の公式サイトから抜粋した情報をもとに執筆者個人の感想を加えたものです。正確な情報は、事業者の公式サイトにてご確認ください。なお、本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意思決定は、事業者の公式サイトにて個別商品・リスク等の内容をご確認いただき、ご自身の判断にてお願いいたします。