バーチャルオフィスを利用したいけど、地方の住所を利用できるのかな？と疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。
Karigoは全国の主要都市に店舗があるので、地方の住所を利用できますよ。
この記事では、Karigoの評判やメリット・デメリットを紹介します。
Karigoを利用するメリットを理解できるので、バーチャルオフィス選びの参考になるでしょう。
Karigoの評判・口コミは？実際に導入した企業の声を紹介！
Karigoのユーザーの口コミは、利用検討するときに役立つでしょう。
評判の良い口コミと悪い口コミをまとめたので、紹介します。
Karigoの良い評判・口コミ
評判の良い口コミは、以下のとおりです。
料金プランが非常にわかりやすく用意されていたのが良かった！
転送電話や電話代行、荷物の受け取り代行などのサービスも充実している。
会社の設立や各種登記の代行サービスは法人化を目指している方にもとてもおすすめ！
分かりやすい料金プランが、Karigoを利用する決め手になった方が多いようです。
また、サービス内容の質が高いことに満足している声が集まっていました。
Karigoの悪い評判・口コミ
悪い評判の口コミは、以下のとおりです。
店舗によって利用できるサービスが違うから確認が必要。
利用開始までに時間がかかった…。
全国展開しているKarigoは、店舗ごとに提供サービスが異なるので事前に確認が必要という声が見受けられました。
また、予想以上に審査や手続きに時間を要したので焦ってしまった方もいるようです。
Karigoの強み・メリット3選
Karigoを利用するメリットを理解してから、利用したい方も多いでしょう。
Karigoのメリット、
- 全国展開のバーチャルオフィス
- 会社設立・登記代行サービスの提供
- 荷物の転送頻度を変更可能
の3つを紹介します。
Karigoの強み・メリット1.全国展開のバーチャルオフィス
Karigoは、全国56拠点のバーチャルオフィスを展開しているので、首都圏はもちろん、地方の住所を利用可能です。
地方の自宅近くの住所を利用することや、東京の一等地の住所を使って信頼性を高めることができるでしょう。
駅から近い店舗も多く、取引先との商談で貸会議室を利用するときや荷物の受取で店舗に行くときに利便性が高いと感じられます。
店舗によって、提供するサービスや料金が異なるので、自分が利用したいサービスがどの店舗で提供されているのか確認しておきましょう。
Karigoの強み・メリット2.会社設立・登記代行サービスの提供
Karigoには、登記代行サービスがあることが強みです。
Karigoが提携している司法書士や行政書士が代行してくれます。
会社設立代行サービスは、煩雑な会社設立の手続きを効率的におこなえるので、これから起業をする方は魅力的でしょう。
また、すでに法人登記済みの方向けには、変更登記の手続き代行サービスがおすすめです。
専門知識がないと、変更手続きに時間と労力がかかってしまいますが、このサービスを利用すれば時間をかけずに、各種変更登記を行うことができます。
Karigoの強み・メリット3.荷物の転送頻度を変更可能
Karigoでは、利用者が荷物の自動転送頻度を決めることができます。
転送頻度は下記から選択可能です。
- 即時転送（郵送物登録から1営業日以内に転送）
- 週末に1回
- 2週間に1回
- 月末に1回
- 自動転送なし（利用者のタイミングで転送依頼）
他社では週に1回のみ荷物を転送してくれるサービスが多いので、荷物を受け取る頻度の高い方は嬉しいポイントでしょう。
Karigoの注意点・デメリット
Karigoのデメリットは「申込みから利用まで時間がかかる」ことです。
申込みから利用まで、4～8営業日かかります。
Karigoは、Web申込の申請が完了しても、住所確認書類の受取や支払い完了の連絡など、Web以外の手続きが必要です。
Webで申込が完結できる他社と比べると、利用までに時間がかかってしまいます。
しかし、利用までの審査が慎重におこなわれているからこそ、Karigoの信頼につながっているのでしょう。
また、利用開始までの審査期間がわかっていればあらかじめ申込のタイミングを考慮できます。
Karigoの料金プラン・支払い方法
Karigoの料金プランは、
- ホワイトプラン
- ブループラン
- オレンジプラン
の3種類です。
ここでは、各プランの詳細と支払方法について紹介します。
料金プラン
料金プランの詳細は以下の通りです
|
|
ホワイトプラン |
ブループラン |
オレンジプラン |
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入会金 |
5,500円（税込）～ |
7,300円（税込）～ |
7,300円（税込）～ |
|
月額料金 |
3,300円（税込）～ |
8,800円（税込）～ |
10,400円（税込）～ |
|
住所利用 |
〇 |
〇 |
〇 |
|
荷物受取 |
〇 |
〇 |
〇 |
|
転送電話 |
－ |
〇 |
－ |
|
電話代行 |
－ |
－ |
〇 |
※利用する店舗により料金が異なります。
※店舗ごとに利用できるプランが異なります。
ホワイトプランは、住所利用と荷物受取サービスが利用できるプランです。
ブループランは、ホワイトプランに転送電話が付いたプランで、届出などで固定電話番号が必要になる場合に利用すると便利でしょう。
オレンジプランは、ホワイトプランに加えて、電話代行サービスが付いているプランです。
オペレーターが電話対応をおこない、先方からの要件をメールで送ってくれます。
支払い方法
料金の支払方法は、前払い式のポイント制を採用しています。
Karigoが運営しているToonesというサイトでポイントを購入し、1円＝1ポイントとして利用可能です。
クレジットカードまたは銀行振込で、ポイントを買うことができます。
クレジットカードのオートチャージ機能を使うと、ポイント残高がマイナスになった場合に自動でポイントの購入が可能です。
Karigoを利用するまでの流れ
Karigoの申込から利用開始までの流れを紹介します。
Karigoの申込手順は、
- 公式ホームページにアクセス
- 申込内容の入力
- 本人確認資料のアップロード
- 住所確認書類の受取
- 初回請求メールの確認、ポイント購入
- 利用開始
の6ステップです。
申込みする際の参考にしてください。
STEP1.公式ホームページにアクセス
公式ホームページにアクセスします。
申込みボタンを押して、申込フォームに移りましょう。
STEP2.申込内容の入力
申込フォームの内容に沿って、氏名や住所など必要事項を入力します。
この画面で、利用店舗やプランも選びましょう。
STEP3.本人確認資料のアップロード
申込フォームへの入力が完了したら、自動返信メールが届きます。
メールに本人確認の手続きに必要なURLが記載されているので、そこにアクセスして本人確認資料のアップロードをおこないましょう。
STEP4.住所確認書類の受取
審査完了後、住所確認のために転送不要書留が郵送されてきます。
審査にかかる期間は、申込みから2営業日以内です。
STEP5.初回請求メールの確認、ポイント購入
Karigoの住所確認が完了したら、初回請求メールが送られてきます。
料金の支払いはポイント制です。
初回請求額のポイントを購入したら、ポイント購入が完了した旨をKarigoに連絡します。
STEP6.利用開始
Karigoが申込者のポイント購入を確認します。
Karigoでの購入確認後、利用開始のメールが送られてきます。
Karigoは「地方都市の住所を利用したい方」におすすめ！
Karigoは、全国の主要都市の住所利用や法人登記ができるので、地方の住所を使いたい方におすすめです。
地方を拠点にして事業をおこなっている方は、都内よりも地方の住所を利用したほうが信頼性を高める場合があるでしょう。
また、打合せが必要なときも、地方の自宅近くの店舗を契約していれば、そこの貸会議室を利用することもできるでしょう。
Karigoの運営会社情報
株式会社Karigoは、バーチャルオフィス運営や通信サービス・Webサービスの提供などを中心に事業展開している会社です。
全国各地の起業家や副業に挑戦する方々の支援を通して、社会貢献の実現を図っています。
株式会社Karigoの会社概要
株式会社Karigoの詳細情報は以下の通りです。
|
会社名 |
株式会社Karigo |
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代表 |
片岡 大宜 |
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事業内容 |
レンタルオフィス／自習室の運営 |
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資本金 |
4,168万円 |
|
所在地 |
東京都中央区銀座7-14-15 SKビル7F |
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電話番号 |
03-6868-6000 |
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創業年月 |
2006年8月 |
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問合せフォーム |
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アクセス |
東京メトロ日比谷線「東銀座」駅徒歩4分 |
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公式HP |
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延べ60,000社を超える利用社数創業19年バーチャルオフィスのパイオニア 延べ60,000社を超える利用社数
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まとめ
Karigoは、全国の主要都市に店舗があるため、自分の用途に合った住所を利用できる点が強みです。
登記代行や荷物受取など、利便性が高いサービスを提供していることも魅力でしょう。
申込審査は厳しいですが、質の高い対応をおこなっていることが信頼につながっています。
バーチャルオフィスの利用を考えている方は、質の高いサービスを提供しているKarigoの利用を検討してみましょう。
不動産業界の経験者やITなどに精通しているライターで構成されています。これまで、不動産×ITに関する100以上の商品やサービスを紹介してきました。不動産テックサービスの導入を検討している企業様や、不動産×ITに関する商品の利用を検討している個人の利用者様に向けて、出来るだけわかりやすく解説することを心がけています。