利用者とリフォーム業者の間に「ヌリカエ」が介在する価値とは？【株式会社Speee様】

2023年4月5日

【執筆・監修】不動産テックラボ編集部

今回不動産テックラボでインタビューをさせていただいたのは、信頼できるリフォーム会社を探せる「ヌリカエ」を運営している株式会社Speee様です。

顧客対応、施工品質、価格など、独自の基準で厳選されたリフォーム会社を選べるだけでなく、専任のアドバイザーからのサポートを受けることもできます。

リフォームに関するお悩みをお持ちの方に、ぜひチェックしていただきたいインタビューです。

信頼できるリフォーム会社を探せる「ヌリカエ」の公式サイトはこちら⇒

【執筆・監修】不動産テックラボ編集部

不動産業界の経験者やITなどに精通しているライターで構成されています。これまで、不動産×ITに関する100以上の商品やサービスを紹介してきました。不動産テックサービスの導入を検討している企業様や、不動産×ITに関する商品の利用を検討している個人の利用者様に向けて、出来るだけわかりやすく解説することを心がけています。

株式会社Speee様へのインタビュー内容を紹介します

それでは早速、「株式会社Speee様」へのインタビュー内容を紹介していきましょう。

Q1.「今回はインタビューのお時間をいただきありがとうございます。まず最初に、ヌリカエの概要について簡単に教えていただけますか？」

「ヌリカエ」は、あなたに合った信頼のリフォーム会社探しできるサービスです。

HP上で企業情報や施工事例を閲覧することができ、チャットフォームでWEB上で簡単に問い合わせすることができます。

Q2.「ここからは具体的な質問に入っていきたいと思います。他社が運営している同様のサービスと比べて、ヌリカエの強みやアピールポイントを教えてください」

はじめに、専門アドバイザーの教育・指導の徹底を行っており、お客様にご納得いただけるヒヤリングや情報提供を行っています。

なぜリフォームすべきなのか、またはすべきではないのか、住まいの状況やお客様のお困りごとを聞いた上で、最適なリフォーム会社選びをサポート致します。

次に、ご紹介リフォーム会社の品質を重視しています。

一生で1,2回の経験があるかどうかのリフォームという行為、どの会社と出会えるかがとても重要になります。

当社から紹介するリフォーム会社が顧客対応、施工品質、価格が最良といえるよう改善を努めております。

Q3.「全国2,000社以上の企業と提携していますが、提携の際にはどのような審査基準を設けているのでしょうか？」

提携の際には、1社1社、許可関係、保険、実績などの確認させていただき、提携可否を判断させていただきます。

また顧客対応などを含め当社が不適切だと判断したリフォーム会社様は提携取り下げさせていただいております。

Q4.「2,000社以上の企業と利用者をマッチングする際、どのような基準でより利用者に適した企業を選定していますか？」

お住まいの地域、施工内容、予算感などお客様の状況やお困りごともとに、各リフォーム会社の登録情報から相性の良い企業を独自のマッチングロジックで選定を行い、ご紹介しております。

Q5.「紹介される企業の営業がしつこいなどはありませんか？万が一そのような場合はどうすればよいですか？」

ご紹介企業の対応でご満足いただけない点があれば、ヌリカエに再度お問い合わせいただきましたら、適切に対応させていただきます。

リフォーム会社ご紹介にご案内時に、お客様専用のマイページが発行されますので、マイページ上で簡単にお問い合わせいただくことが可能です。

Q6.「全国対応していますか？都道府県によっては選べる業者が少ないなどはありますか？」

全国対応しております。

もちろん地域により提携企業数の差はございますが、ほとんどの地域でも複数企業の比較が可能となっております。

Q7.「実際に複数の業者から見積もりを取った後、どのような基準で実際に依頼する業者を調べていくと良いのでしょうか？」

注意すべき事はいくつかあります。

例えば、見積書の中に「◯◯一式」という表記が多用されていないか、塗料名や資材名がきちんと書かれているか、値引き額が大きすぎないか、工程がすべて明記されているか、などは絶対に確認すべきポイントでしょう。

ただお客様一人ひとりでポイントは変わってきますので、どういった基準でそのリフォーム会社にすべきかに迷った際には、ヌリカエ専門アドバイザーにご相談ください。

Q8.「株式会社Speeeとしての将来的なビジョン・ゴールがあれば教えてください。」

Speeeは、「解き尽くす。未来を引きよせる。」というコーポレートミッションのもと、データドリブンな事業開発の連鎖でデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業です。

マーケティングDX事業、リアル産業DX事業など幅広い領域に展開しています。

不動産DX事業においては、「DXDemocracy」というブランドステートメントを掲げ（詳細：https://speee.jp/news/1841/）、「従来のバリューチェーンの部分最適を進める置換型DXアプローチ」ではなく、「デジタル活用を前提としたバリューチェーン全体の最適化を実現する創造型DXアプローチ」を目指し、社会に存在する様々な課題の解決に取り組んでいます。