少額から不動産投資ができる不動産クラウドファンディングは、人気や知名度も上がってきましたよね。
サービス会社も増加し続けています。
筆者は実際に投資もしてきましたが、一度も損をしていません。
ここではその中でもおすすめのTECROWDについて紹介します。
モンゴルやカザフスタンといった他社にはない海外投資ができるユニークなサービス会社です。
具体的に見ていきますのでぜひ参考にしてみてください。
TECROWD（テクラウド）からTECROWD37号ファンド「White House in Chaikina phase2」が募集
TECROWDから新しいファンドが募集されます。
先ずはファンドの内容を見ていきましょう。
募集額
483,200,000円
予定利回り
9.50 %
運用期間
12ヶ月
立地
カザフスタンの旧首都アルマティ市
応募期間
2022/11/25〜2022/12/20
優先劣後有無
優先劣後有り
TECROWD37号ファンド「White House in Chaikina phase2」は安全？筆者がファンドを分析
TECROWDと言えばカザフスタン投資と言えるほど、カザフスタンのファンド組成が続いています。
先月の36号に続き今月の37号もカザフスタン投資です。
立地は同じくアルマティ市で、その中でも中心部に近い高級住宅街に建設予定の高級レジデンス「White House in Chaikina」が対象物件としています。
毎月カザフスタンのファンドが組成されることからも、カザフスタン投資が順調だと考えられますよね。
総戸数26戸、1戸当たり平均専有面積130㎡の高級共同住宅
今回も大型のプロジェクトになります。
総戸数26戸で、専有面積が130㎡ほどと非常に広く大きな共同住宅ですよね。
富裕層向けの不動産と言えます。
また本物件はドイツと日本の最新技術を採用した協働プロジェクトのようで、着工前から話題となっているとしています。
4.8億円の大型ファンド
今回は4.8億円の大型ファンドです。
具体的には、高級レジデンス「White House in Chaikina」の全26戸を建築中の状態で買い上げ、竣工後、現地のグループ会社に売却するようです。
配当と元本償還によって投資家がリターンを得ることができます。
実績あるドイツの会社が建設監修
今回の物件はドイツに本社を構えるKVLグループの、カザフスタン現地法人が建設監修を務めているとしています。
実績豊富な企業が監修している点は安心ですよね。
優先劣後方式で安全性が高い
今回もTECROWDによる優先劣後方式が取られています。
具体的な比率については会員登録をすれば確認できます。
カザフスタンですでに実績があるTECROWDで高い利回りの投資ができるチャンスですよね。
予定利回り9.5%の高いリターン
37号ファンドは期間12か月、予定利回り9.5%としています。
日本のファンドでは困難なレベルの高いリターンですよね。
すでにカザフスタンでの実績もありますし、リスクが高いとも言えないでしょう。
総合的におすすめのファンドと考えられます。
＼アマギフ最大50,000円分をGET［PR］／
まとめ
TECROWDからカザフスタンのファンドが続きます。
先月に続いて今月もアルマティ市ですね。
高級共同住宅で、実績豊富な企業が建設監修をしています。
安定性も高いながら9.5%という高いリターンが狙えるファンドではないでしょうか。
気になる方はぜひチェックしてみてください。
年商535億円の親会社エムトラストが運営し、平均利回りが10%を超えている不動産クラウドファンディング「TORCHES（トーチーズ）」が話題を呼んでいます。
そんなトーチーズですが、3月1日まで限定の出資キャンペーンを実施しています
キャンペーン詳細は以下のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| キャンペーン名 | 投資応援キャンペーン |
| 実施期間 | 2025年12月10日〜2026年3月1日 |
| 内容 | 対象期間中に初回投資を完了した人にAmazonギフトカード2,000円分をプレゼント |
| 発送タイミング | 条件達成から約1ヶ月以内に送付 |
| 注意点 | キャンペーンは予告なく終了する可能性あり／Amazonへの直接問い合わせは不可 |
出資完了が対象ではあるので、1万円であっても投資できればプレゼントの対象になります。
キャンペーンの有無とは関係なく、ファンドだけでも10%を超える利回りが狙えるので、興味がある人はこのタイミングで投資家登録を済ませておくことを推奨します。
本サイトのコンテンツは事業者の公式サイトから抜粋した情報をもとに執筆者個人の感想を加えたものです。正確な情報は、事業者の公式サイトにてご確認ください。なお、本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意思決定は、事業者の公式サイトにて個別商品・リスク等の内容をご確認いただき、ご自身の判断にてお願いいたします。